シート製品 土木用シート
ヒシプレーン® 機能シリーズ
土木用遮水シート
一般軟質/耐寒タイプ超軟質
特長
- 単層構造
ヒシビニカ 一般軟質シート、ヒシプレーン 超軟質シートは塩化ビニル製シートで、表示厚の厚さのままで成形している単層構造のシートです。複数のシートを積層して表示厚に仕上げたシートと違って層剥離などのトラブルの発生は有りません。 - 機械的強度
引張特性(強さ・伸び)、引裂強さの機械的特性は日本遮水工協会の推奨規格値(低弾性シート)に適合した協会認定製品です。
(1.5mm厚)ヒシプレーン 超軟質シートは標準品のヒシビニカ 一般軟質シートよりも優れた柔軟性を有した耐寒性グレード品です。 - 耐久性
塩化ビニル樹脂を主成分とした可塑化塩化ビニル製品ですので、水分の透過性、酸・アルカリの腐食性が、加硫ゴムなどを主成分とする同用途のシートよりも優れています。 - 耐候性
優れた耐候性を有し、日本遮水工協会の推奨する促進耐候試験による規格値(1.5㎜厚以上)の物性残存率を達成しております。 - 遮水・防水性
吸水性・透水性のない塩化ビニル樹脂を主成分とした可塑化塩化ビニル製品ですので、加工性にも優れ熱溶着による接合部の気密性も確保できます。 - 耐寒性
柔軟性のある低弾性タイプの可塑化塩化ビニルですので衝撃による割れが発生しにくく、特にヒシプレーン 超軟質は耐寒性(脆化温度)に優れ冬季の施工や寒冷地での使用実績に繋がっています。
用途
- 一般廃棄物最終処分場
- 産業廃棄物最終処分場
- ゴルフ場・庭園・公園などの観賞池・ビオトープ
- 港湾岸壁、堤防堤、海岸護岸、仮設堰堤
- 農業用貯水池、宅地造成・ゴルフ場等の調整池
- 工場廃液処理池、ヘドロ浚渫池、沈砂池
- ダム、河川堰堤、貯水池堰堤
- 河川、用水路、仮設水路、トンネル止水等
規格表
厚さ (mm) |
幅 (mm) |
長さ (m) |
シボ | 色 | |
---|---|---|---|---|---|
規格品 | 0.5 | 2,030 | 30 | 梨地 | 黒 |
1.0 | 2,030 | 25 | |||
1.5 | 2,030 | 20 | |||
特注品 | 2.0 | 2,030 | 20 | ||
3.0 | 2,030 | 10~20 |
※ヒシプレーンについては0.5㎜は対応できません。
※ヒシプレーンの1.0㎜の長さは20mです。
※特注品につきましてはお問い合わせください。
物性値
項 目 | 単 位 | ヒシビニカ® 一般軟質 |
ヒシプレーン® 超軟質 |
日本遮水工協会低弾性タイプ | 測定方法 |
---|---|---|---|---|---|
測定代表値 | 自主基準値 | ||||
硬 度 | - | 74 | 63 | - | JIS K 6253 参考 |
引張強さ | N/㎠(N/cm) | 1,700(260) | 1,500(240) | (120以上) | JIS K 6251 参考 |
伸び率 | % | 330 | 435 | 280以上 | JIS K 6251 参考 |
引裂強さ | N/cm(N) | 450(70) | 315(45) | (40以上) | JIS K 6252 参考 |
脆化温度 | ℃ | -27 | -47 | - | JIS K 6723 参考 |
比 重 | - | 1.33 | 1.23 | - | JIS K 7112 参考 |
※標準値は社内測定の代表値であり保証値ではありません。
※日本遮水工協会の自主基準値は、合成ゴム・合成樹脂系の分類「低弾性タイプ」の基準値です。
※日本遮水工協会の自主基準値は厚さ1.5㎜以上が基準で( )内は1.5㎜の代表値です。
取り扱い上のご注意
- 原反ご使用時には、包装ラベルに記載されている品名、品番、ロットNo.を確認の上、記録しておいてください。
- 用途に適合した素材を選び正しくご使用ください
- 耐熱性を有しません。
- 防炎品の防火性能とは、自己消化性を有することであり、火中においては燃えます。
- 透明性は経時変化で劣化することがあります。ご使用の状応に況じて早めにお取り替えください。
- ご使用環境、条件、(紫外線、雰囲気中の化学物質、オゾン等)の差により、変質、退色、劣化などが促進されることがあります。
- 温度、湿度、直射日光などの条件によって若干収縮することがあります。
- 硬度が異なるPVC製品や他素材の樹脂と接触すると、可塑剤が移行する場合があります。
- 熱溶着等の加工を施す際には臭気が発生しますので、必ず作業場を換気してください。
- 原反のまま保管するときは、高温多湿を避け、気温変化の少ない場所で保管し、変形するような積み重ね、立て掛けはしないでください。
- 廃棄処分される場合は廃棄物処理法、各自治体条例に従い、許可を受けた産廃業者に処理を委託してください。
- 食品用器具・容器包装用途装へのご使用は控えてください。